「老後はいくらあれば暮らせるのか？」をちょっと考えてみた｜単身・夫婦の必要資金と現実的な対策とは？
Yoshi
なぜ「老後に必要な資金」は今考えておくべきなのか？
「老後はいくら必要か？」と聞かれて、すぐに答えられる人は少ないかもしれません。
テレビやネットでは「老後に2,000万円必要」とよく言われますが、それが本当か、自分に当てはまるのか、疑問に感じたことはありませんか？
この記事では、老後にかかる生活費・医療費・介護費などをデータに基づいて整理し、自分にとっての「現実的な必要資金」と「今からできる準備」を具体的に解説します。
老後にかかる毎月の生活費はどれくらい？
老後の生活費は、意外と現役時代と大差ないケースもあります。
単身の場合
総務省の「家計調査（高齢単身無職世帯）」によると、
- 平均支出は 約14万3千円／月（食費・光熱費・交通費など）
- 税金や保険料を含めると 15～16万円／月
夫婦世帯の場合
高齢夫婦無職世帯では、
- 平均支出は 約23万6千円／月
- 社会保険料等を含めると 27～28万円／月
これは「最低限の生活」に必要な金額です。旅行や趣味など、余裕のある生活を求めるともっと増えます。
ゆとりある老後を目指すにはいくら必要？
生命保険文化センターによると、「ゆとりある老後生活費」は
- 夫婦で 月額37.9万円 が目安。
仮に、65歳から85歳までの20年間暮らすとすると、
- 37.9万円 × 12ヶ月 × 20年 ＝ 約9,100万円
ただし、これは年金も含めた生活費の合計です。すべてを貯金で準備する必要はありませんが、年金だけでは不足する部分をどう補うかが課題になります。
退職～年金受給までの「空白期間」問題
多くの人は60歳で退職し、年金は65歳から受け取るため、5年間の収入空白期間が発生します。
例えば、月30万円の生活費が必要な場合、
- 30万円 × 12ヶ月 × 5年 = 1,800万円
この資金を貯金などで用意しておかないと、老後早々に家計が苦しくなってしまいます。
年金だけで生活できるのか？現実的な差額
厚生年金の平均受給額は
- 夫婦世帯で 月22万円前後
しかし、生活費が27万円かかるなら、
- 月に 約5万円の不足
- 年間では 60万円の赤字
- 20年で 1,200万円の赤字
この「年金と支出の差」をどう埋めるかが重要な課題です。
老後に備えるべき“突発費用”とは？
老後にお金がかかるのは、生活費だけではありません。
医療費
- 入院1回あたりの平均費用は 約20万円前後
- 持病がある人は、年間で 10万円以上の医療費負担 も
介護費用
- 要介護になった場合、平均で 月7～8万円の自己負担
- 要介護期間は平均 5年程度
→ 約 400万円前後 の介護費が必要と見積もられます。
住宅リフォームや修繕
- バリアフリー化や修繕費用で 200万円〜300万円 は見込んでおくべきです。
老後資金が足りないときの3つの対策
就労継続（再雇用やシニアワーク）
65歳以降も収入を得られる働き方を模索する。週3～4日のパート勤務でも年100万円程度の補填に。
資産運用（新NISA・iDeCo）
税制優遇を受けながら長期積立できる制度を活用。
※無理な投資はNG、分散投資が基本。
支出の見直し
固定費（通信・保険・サブスク）の整理だけでも、月1～2万円は節約可能。
老後資金シミュレーション例【3パターン】
| ライフスタイル | 月額生活費 | 必要資金（20年間） |
|---|---|---|
| 最低限（単身） | 15万円 | 約3,600万円 |
| 夫婦の標準生活 | 28万円 | 約6,700万円 |
| ゆとりあり | 38万円 | 約9,100万円 |
ここから、年金受給額や退職金を差し引いて「準備すべき金額」を算出できます。
今からできる準備リスト
- 毎月の支出を可視化する（家計簿アプリなど活用）
- 空白期間の5年分は別で確保しておく
- iDeCoやつみたてNISAを活用して積立を始める
- 持ち家のメンテナンス計画を立てる
- 副収入の可能性を探る（ブログ、スキル活用、年金副業）
まとめ｜「老後いくら必要か」は“自分で試算”する時代へ
「老後に2,000万円必要」という言葉が独り歩きしていますが、あなたのライフスタイルによって必要な金額は大きく異なります。
大切なのは、
- 自分にとっての必要生活費を把握すること
- どのくらい年金でカバーできるのかを知ること
- 差額をどのように準備するか考えること
それができれば、「老後不安」は確実に小さくなります。
最後に
この記事を読んで、「ちょっと考えてみた」だけで終わらせず、1つでもいいので行動を始めてみてください。
老後は、備えることで穏やかに暮らせる時間になります。
